人と組織の、航路を描く

人的資本開示で、多くの企業が書けていないのは何なのでしょうか。組織開発の研究と実践を行うDroR（ドロア）が、TOPIX100の有価証券報告書を4つの観点で読んだ調査「DOCI 2026」をもとに読んでいきます。 DOCIは、人的資本開示を4つの観点で読んでいる 対象は、TOPIX100の有価証券報告書3期分 DOCIが読んだのは、TOPIX100の構成企業が提出した有価証券報告書の3期分（2023年度〜2025年度）です。299書類を特定し、そのうち296テキストを分析しました。2025年度の集計は、報 ...

AIで仕事の中身が変わっているのに、社員は社内で新しい仕事へ移れているのでしょうか。2026年10月5日にWorkdayが公表した「Global Workforce Report」の数字から、社内での異動と昇進の動きを読んでいきます。 人を減らすより、今いる社員を生かすと考える経営層が多い 今いる社員をもっと生かせると考える経営層は40％ Workdayの報告書は、社員と経営層への調査と、人事や求人のデータなどをもとにしています。世界の社員と経営層6,001人への調査では、AIによって今いる社員の力をもっ ...

厚生労働省の調査では、能力開発の計画を全事業所で作っている企業は14.6％でした。法律がすでに用意している「計画」と「推進者」という仕組みを、2026年10月の労働政策審議会・人材開発分科会の論点案とあわせて読んでいきます。 法律には、能力開発の「計画」と「推進者」の定めがある リスキリングを処遇までつなぐ取り組みは、国の施策だけでは完結しません。会社の中に、それを受け止める仕組みが要ります。その仕組みは、職業能力開発促進法にすでに用意されています。 計画づくりは、職業能力開発促進法の努力義務になっている ...

2026年10月9日、厚生労働省は労働政策審議会の人材開発分科会に、今後の人材開発政策の論点案を示しました。学んだスキルを評価し、仕事と処遇の向上につなげるまでを一気通貫で支える取り組みを、資料に沿って読んでいきます。 論点案は、受講後の評価と処遇までを扱っている 学んだスキルを処遇につなげる取り組みが始まった 学んだスキルを正当に評価し、仕事と処遇の向上につなげるまでを一気通貫で支える取り組みが始まりました。 論点案の1つ目は、次の流れを支える環境整備として、何が考えられるかを問うています。 労働市場で ...

人的資本の数字を読むのは、もう人だけではありません。AIを使えば、開示から数字を集めて比べることもできるようになりました。では、会社が出した人的資本の数字は、AIに正しく読まれているのでしょうか。開示を「AIにも読み取りやすい形」に作り変えたTOPPANを例に、3つのAIに同じ質問をして確かめてみました。 TOPPANは開示を「ストーリー」と「データ」に整理し直した TOPPANホールディングスは2026年9月、統合レポートを「ストーリー」、サステナビリティデータブックを「データ」と役割を整理し直し、デー ...